6日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発し、前日比127円62銭（0.45%）高の2万8725円81銭で終えた。5日の欧州市場の主要な株価指数の上昇を受け、買いが優勢だった。日本時間6日の米ダウ先物が高く推移したのも支えだった。
5日の米市場が休みで海外投資家の動きが鈍く、薄商いの中で短期筋による株価指数先物買いが相場の押し上げにつながったとの見方もあった。
ただ、日経平均は小幅に下げに転じる場面もあった。今週は上場投資信託（ETF）の分配金捻出に伴う売りへの警戒が強い上、新型コロナウイルスの感染再拡大への懸念が重荷だ。市場では「上値を追いにくい」（大手証券）との声が聞かれた。
東証業種別では鉱業が上昇率上位に顔を出した。石油輸出国機構（OPEC）加盟国と非加盟の産油国からなる「OPECプラス」の閣僚協議が中止となり、協調減産の先行き不透明感から原油先物相場に上昇圧力がかかった。収益改善期待からINPEXなど原油関連株に追い風となった。
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）は反発した。
前引け時点の東証1部の売買代金は概算で8564億円、売買高は4億800万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は全体の6割にあたる1313、値下がりは687、変わらずは178銘柄だった。
ダイキンが上昇。きのう日経平均の下げを主導したソフトバンクグループ、ファストリも反発。ソニーG、オリンパスも上げた。半面、中外薬、アステラス、ネクソン、テルモが安い。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
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