ホンダはどこへ向かうのか？ 「エンジンやめる宣言」の真意を探る - webCG

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投資家たちへのウケ狙い？

四輪部門における電気自動車（BEV）と燃料電池車（FCV）の販売比率を、2040年にはグローバルで100％にすることを目指す――

去る2021年4月23日に行われた就任会見で、ホンダの三部敏宏社長はまず2050年に向けたホンダの環境・安全にまつわるビジョンとして、全製品および企業活動を通じたカーボンニュートラル化、そして二輪・四輪が関与する交通事故死者をゼロにするという2大テーマを掲げた。前述の2040年目標は、2050年のビジョンを達成するために、その10年前にはCO2排出車両をゼロ化していなければならないというところからきている。

と、この発表が国内外に賛否の渦を巻き起こしたのはご存じの通りだ。挑戦も成長も、ホンダをそれたらしめていた原動力は内燃機にある。そう散々っぱら刷り込まれてきた僕のようなオッサン世代には衝撃が強すぎた。折しもその前週のエミリア・ロマーニャGPでは、レッドブル・ホンダがその後の快進撃の幕開けとなる今季初優勝を遂げたばかり。そしてこの会見と相前後して「S660」や「オデッセイ」等のディスコン発表もあり、ホンダは一体何を考えているんだという戸惑いは、それを英断とする声よりも大きかったようにうかがえた。

果たしてそれは、ステークホルダーに対する腹くくりの意思表示か。はたまた身内への覚悟の表明か。あるいはESGだの何だのの投資筋へのウケ狙いだったのか。なぜあのタイミングで、何を最も伝えたくて三部さんは会見に臨んだのか。グループインタビューの機会を得た僕は、何よりそこを真っ先にはっきりさせてから話を進めたいと質問の先陣を切った。

「まぁいろいろな狙いはあったにせよ、ひとつ大きなきっかけとなったのは、日本のカーボンニュートラル化に対しての具体的なアクションがちょっと遅いのではないかという意識があったことですね」

ホンダの関係者内では「栃木」と称されることの多い本田技術研究所の副社長および社長だった2、3年前から、三部さんは社内のしかるべき部署と議論を重ねて、環境分野での目標の到達への道程を考えていたという。

2021年4月、就任会見に臨む本田技研工業の三部敏宏社長。その場で発表された中長期的目標のうち、「先進国全体での電気自動車、燃料電池車の販売比率を上げ、2030年に40％、2035年に80％、2040年にはグローバルで100％になることを目指す」という一節は、ホンダの脱エンジン宣言として大きな衝撃を与えた。

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世界最高峰レースであるF1からのホンダ撤退は、すでに決まっている。参戦最終年となる2021年シーズンは、レッドブル・ホンダが健闘。7月4日のオーストリアGPでは3戦連続となるポール・トゥ・ウィンをきめ、ファンを喜ばせた。

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