新型コロナウイルスで打撃を受けた旅行大手のJTBが、人員と店舗の大幅削減に踏み切った。旅行需要の本格的な回復は2021年度も期待できないとみて、会社のスリム化で生き残りをはかる。インターネット予約サイトの台頭を受け、店舗の効率化はコロナ禍の前から課題とされてきた。今回環境の急変で大なたをふるうこととなった。
「人材は我が社にとっての資産。調整するのは断腸の思いだ」。20日会見した山北栄二郎社長は、6500人の要員削減についてそう話した。役員報酬やボーナスの削減とあわせ、21年度末までに700億円の人件費抑制の効果を見込む。店舗削減など一連の構造改革とあわせ、21年度には営業損益の黒字化をめざす。
大なたをふるったのは、先行きの厳しさゆえだ。売上高の3分の1以上を占めていた海外旅行の需要は蒸発したまま。赤字を脱するには需要回復に期待せず、身を切るしかないと判断した。楽天トラベルなど予約サイトの成長に従って、事業構造改革は待ったなしの課題となっていた。
銀行からの借り入れなどで、手元の現預金は19年9月末と同じ約3千億円を確保しており、「当面の資金繰りに問題はない」（山北社長）という。一方で財務の健全性を示す自己資本比率は、20年3月末時点で24・3%だったが、9月末には11・4%まで低下した。
苦境にあえぐのは、ほかの旅行大手も同じだ。エイチ・アイ・エス（HIS）は20年10月期の通期の純損益が318億円の赤字の予想。来夏をめどに、国内260店舗の3分の1を閉める方針だ。「近畿日本ツーリスト」を展開するKNT―CTホールディングスも、7千人いるグループ従業員を、25年3月末までに約3分の2に縮小する。同社の9月末の自己資本比率は1・4%と、債務超過寸前となっている。（高橋尚之）
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