2021年4月の社長就任会見で三部敏宏社長は、脱エンジンの方針を打ち出した（記者撮影）
脱炭素化の流れを受け、日系大手の中でいち早く「脱エンジン」を決めたホンダ。2021年4月、2040年に世界で売る新車をすべて電気自動車（EV）と燃料電池車（FCV）にすると打ち出した。ただし、2030年以降のEV販売比率のほかに明確にしているのは、中国市場における新型EVの投入計画や専用工場建設の内容ぐらいだ。
大胆なEVシフトを実現するうえで、電池の調達戦略が重要なファクターだ。これについてホンダの倉石誠司副社長は、2月9日の決算会見で「詳細は（発表できる）時期がきたらお伝えしたい」と言うにとどめた。
北米、日本で手を組む相手とは
水面下ではさまざまな検討がなされている。関係者によると、ホンダの主力市場である北米は、韓国の車載電池大手LGエナジーソリューションと組み、新たな電池工場の立ち上げを検討しているもようだ。
これまで北米は、提携するゼネラル・モーターズ（GM）がLGと共同開発した電池「アルティウム」を搭載した大型EVを2024年に2車種投入すると発表しているのみだった。
LGは北米での電池投資を積極化しており、GMと合弁で3つの拠点設立について詳細を発表している。そのうちの1つが、23億ドルを投じてテネシー州に建設する電池工場だ。ここはホンダの4輪生産拠点であるオハイオ州とアラバマ州の間に位置する。電池輸送の利便性やホンダがGMと提携していることを踏まえれば、ホンダ・LGの拠点候補としてはテネシー州が有力だろう。
からの記事と詳細 ( ホンダ､脱エンジンで問われる｢電池調達｣の決断 | 懸案だった日米の電池調達の戦略が見えてきた - 週刊東洋経済プラス )
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