新型コロナウイルスのパンデミックによる世界的な半導体不足。これを受け、米バイデン大統領は米国内での半導体製造の必要性について調査を開始しました。
AP通信が報じるところによれば、今回、半導体の米国のサプライチェーンを強化することで製造業の雇用を拡大することを目的とした大統領命令に大統領が署名。これは「重要なサプライチェーンの脆弱性」に関連したものであり、世界的なパンデミックによって米国が必要な部品を輸入するのが難しくなった場合の自国内製造の必要性について調査するとしたものです。
また、CNBCはパンデミックの影響と、世界的な家庭用電化製品の需要の上昇に伴い、半導体の供給が不足しており、自動車メーカーからAMDやクアルコムのようなハードウェア企業に至るまで、世界中で大混乱を引き起こしていると指摘。影響はソニーやNVIDIAのような企業にも及んでおり、家庭用次世代機「PlayStation 5」や高性能なグラフィックボードの品薄の一端となっていることを示唆しています。
今後、米国での半導体増産ともなれば、現状の「PlayStation 5」やグラフィックボードの品薄の解決の一助にもなるのかも知れません。
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